Ａ：はい。無料で使えます。
有料情報しかないサイト（ほとんどが悪質）もありますが、多くの競馬予想サイトでは無料と有料の２種類のコースが用意されています。当サイトで検証した競馬予想なども、最初に無料登録して有料情報を検証しています。

Ａ：はい。できます。
少数ながら携帯電話番号で登録するサイトもありますが、ほとんどのサイトではフリーメールアドレスでも登録できます。

Ａ：連絡が来ても無視してください。
電話登録必須のサイトは悪質である可能性は高いです。もしも悪徳なサイトに登録した場合、電話が怒涛の様に来るかもしれませんが相手にする必要は一切ありません。詐欺行為をしているのは悪質予想会社です。貴方にはなんら支払い義務も責任も無いと胸を張ってください。住所に関しましても貴方がもしも警察に通報してしまえばそこでご用になる訳ですから、よっぽどの馬鹿会社でも無い限りは態々尋ねてくる様な事も無いでしょう。

Ａ：個人情報が流出している可能性があります。
多くの悪質競馬予想会社は、何サイトか運営しています。中には５０サイト以上も運営している会社もあるようです。一つのサイトに登録したらすべてのサイトの資料が送られてくる仕組みなのです。競馬会社に情報を伝えていたのなら、貴方の個人情報は他社に売られる可能性もあります。悪質な行為をおこなうことが目的の会社なので、個人情報の売却くらいはあたりまえでしょう。ただ、上記質問と同様に直接貴方の住所に来るということは基本的にありません。郵便物はデリバリーピザのポスティングチラシと同じだと思って、そのままゴミ箱に捨ててください。

Ａ：稼げるサイトもわずかながらありますが、多くのサイトは過大広告です。
悪質な競馬予想サイトでは、「絶対当たる」とか「毎レースで万馬券以上の的中がある」というような信じがたい話が殆どです。世の中そんな上手い話があるわけはありません。競馬予想サイトを利用する場合は、的中実績のねつ造がないサイト（的中実績信用度AかB）で無料予想を公開しているサイトでどの程度当たるのか試してみることをオススメします。

Ａ：嘘の的中結果を表示しているサイトもあります。
どのサイトも的中結果・的中実績を掲載していますが、嘘の結果を掲載しているサイトがたくさんあります。実際に有料情報のレースに参加している方ならその情報が的中しているかしていないか判断できますが、情報を購入していない方が見れば本当に的中しているように見えます。当サイトの【的中実績信用度】を参考にして下さい。

Ａ：残念ながら、サイトを見ただけでは見極めるのは困難です。
Q6で書いたように、実際にレース前に情報を入手して検証しない限り判断は無理です。
そこで、当サイトは実際にそれぞれのサイトで有料情報を購入してレースに参加しているユーザーからの生の声（口コミ）を募集しています。
現在、全国各地に100名を超える信頼できる口コミユーザーが存在していますが、当サイト閲覧者様の為、真実をお伝えする為、皆様の生の声をお聞かせください。

Ａ：まずは安いプランから参加していくのがよいでしょう。
無料でそこそこ良い情報で客を釣り、お金を振り込ませて有料会員へ誘導します。あとは粗悪な情報を押し付けてしまえば貴方は用済みという訳です。これが悪質会社の一連の手口です。参加して間もない、まだ当たったことが一度もないのに数万、数十万、数百万と普通では考えられない参加料を請求してくる会社も多く報告されています。安易に高額の情報料を支払う前に当サイトにて口コミを閲覧することをおススメします。

Ａ：悪質競馬予想サイトに支払ったお金は戻りません。
「絶対100万が当る！」「八百長レースがある！」など不当表記がされた広告やメールは立派な証拠品となりますが、初めから逃げる準備をしているからその要は誇大広告ができるのです。間違って支払った場合は、行政書士事務所や銀行などの金融機関に相談することをオススメします。それでもお金が戻ってくることは少ないでしょう。
また、最近多いのが「取り戻せます」といった広告を出している調査会社などありますが、それらも詐欺ですので2次被害に遭わないよう気を付けてください。
以上が消費者契約法で悪質競馬予想会社が違反している部分です。ようするに誇大広告自体が違法なんです。

Ａ：【消費者契約法第４条１項１号　不実告知】
業者が、契約の重要事項につき「絶対当たる」など嘘の事実を明記し、消費者がれを本当のことだと思って契約を締結した場合、契約を取り消し、返金を要求することができます。ただし、実態がない会社の場合（当サイトで的中実績信用度FやGの場合）取り戻すのは難しいでしょう。

Ａ：【消費者契約法第４条１項２号　断定的判断の提供】
消費者が勝てるかどうかわからない情報を、「勝てる」と断定して提供した場合は、消費者がその断定的判断を事実と誤認して契約を締結したと言える場合、契約を取り消し、返金を要求することができます。ただし、実態がない会社の場合（当サイトで的中実績信用度FやGの場合）取り戻すのは難しいでしょう。

Ａ：【民法第９５条　錯誤無効】
業者が、「必ず勝てる」と消費者を信じ込ませ、その結果消費者が勘違いしてしまい、契約をしてしまったと場合に契約の無効と返金を要求することができます。ただし、実態がない会社の場合（当サイトで的中実績信用度FやGの場合）取り戻すのは難しいでしょう。

Ａ：【民法第９６条　詐欺による取消】
業者が、消費者を積極的に騙す意思をもって嘘の万馬券など虚偽の事実を説明し、消費者が錯誤に陥ったのに乗じて契約させ、金銭を交付させたと言える場合に契約を取り消し、返金を要求することができます。ただし、実態がない会社の場合（当サイトで的中実績信用度FやGの場合）取り戻すのは難しいでしょう。